危険物乙4の模擬テスト！静電気や危険物法令の問題にチャレンジ

1 特殊引火物とはジエチルエーテル、 二硫化炭素その他、1気圧において発火点が100°C以下のもの又は引火点が-20°C以下で沸点が40°C以下のものをいう。

2 第一石油類とはガソリン、軽油その他、 1気圧において引火点が21°C未満 のものをいう。

3 第二石油類とは灯油、アセトンその他、 1気圧において引火点が21°C以上 70°C未満のものをいう

4 第三石油類とは重油、シリンダー油その他、 1気圧において引火点が70°C 以上200°C未満のものをいう。

5 第四石油類とはギヤー油、クレオソート油その他、 1気圧において引火点 が200°C以上250°C未満のものをいう。

1 第2種販売取扱所とは、店舗において容器入りのままで販売するため指定 数量の倍数が15以下の危険物を取扱う所。

2 屋外貯蔵所とは、地盤面下に埋没されているタンクにおいて危険物を貯蔵し、又は取扱う貯蔵所。

3 移動タンク貯蔵所は、自動車又は鉄道の車両に固定されたタンクにおいて 危険物を取扱う貯蔵所。

4 屋内貯蔵所とは、屋内の場所において危険物を貯蔵し、又は取扱う貯蔵所。

5 給油取扱所とは、固定給油設備において金属製ドラム等の運搬容器に直接給油するために危険物を取扱う取扱所。

1 ギヤー油　1,000L

2 軽油　200L

3 重油　1,600L

4 ガソリン　100L

5 シリンダー油 2,000L

製造所、屋内タンク貯蔵所、簡易タンク貯蔵所(屋外にある）、屋内貯蔵所、一般取扱所、給油取扱所

1.1つ　2.2つ　3.3つ　4.4つ　5.5つ

1 霧状の強化液を放射する小型消火器及び乾燥砂は、 第5種の消火設備である。

2 所要単位の計算方法として危険物は、指定数量の10倍を1所要単位とする。

3 地下タンク貯蔵所は、第5種の消火設備を2個以上設けること。

4 電気設備に対する消火設備は、 電気設備のある場所の100m2毎に第5種の 消火設備を1個以上設けること。

5 消火粉末を放射する大型消火器は、 第5種の消火設備である。

1 貯蔵倉庫の床面積は2,000m²以下とすること。

2 指定数量の10倍以上の危険物を貯蔵し、 取扱う貯蔵倉庫には、原則として避雷設備を設けること。

3 貯蔵倉庫には危険物を貯蔵し、 取扱うため必要な採光照明及び換気の設備を設けること。

4 貯蔵倉庫の床は危険物が浸透しない構造にするとともに、適当な傾斜をつけ、ためますを設けること。

5 貯蔵倉庫には内部に滞留した可燃性蒸気を、 屋外の高所に排出するための装置を設けること。

「製造所等の用途を廃止したとき、製造所等の所有者等は( A )その旨を( B )に届出なければならない。」

1 許可を受けないで、 製造所等の位置、 構造、設備を変更したとき。

2 完成検査済証の交付前に、製造所等を使用したとき。

3 市町村長等が行う修理、改造、 移転の命令に従わなかったとき。

4 定期点検の実施が必要であるにもかかわらず定期点検を行わなかったとき、又は点検記録を保存していないとき。

5 製造所等の譲渡又は引渡しがあった場合に、 市町村長等への届出を怠ったとき。

1 定期点検は、製造所等の位置、 構造及び設備等が技術上の基準に適合しているかどうかについて行う。

2 定期点検は、所有者等が選任すれば誰でも行うことができる。

3 引火性液体を屋外タンクに貯蔵する場合、 容量が1,000kL以上10,000kL未満の場合、タンク内部も点検しなければならない。

4 定期点検の記録は、一定期間保存しなければならない。

5 定期点検は、原則として1年に1回以上行わなければならない。

1 第2類の危険物にあっては、「火気厳禁」

2 第3類の危険物にあっては、 「可燃物接触注意」

3 第4類の危険物にあっては、 「火気注意」

4 第5類の危険物にあっては、「禁水」

5 第6類の危険物にあっては、「衝撃注意」

A 製造所等において、 貯蔵量、 取扱量に関係なく危険物保安監督者を定めなければならない。

B 製造所等において、 危険物保安監督者を定められるのは所有者等である。

C 丙種危険物取扱者は、アルコール類と特定の第四石油類を取扱うことがで 危険物保安監督者になることができる。

D 製造所等において危険物を取扱うには、甲種又は乙種の危険物取扱者の立会いがいる。

E 製造所等の床は、危険物が浸透しない構造にし、適当な傾斜をつけ、かつ、ためますを設けること。

1. 1つ　2.2つ　3.3つ　4.4つ　5.5つ

1 危険物の取扱作業に従事しているもので法令に違反した者が、1年以内に この講習を受けなければならない。

2 危険物取扱者免状をもつ者は、すべて保安講習を受けなければならない。

３ 危険物保安員は2年に1度、この講習を受けなければならない。

4 危険物の取扱作業に従事していない危険物取扱者は、保安講習を受講する義務はない。

5 危険物保安監督者は、5年に1度この講習を受けなければならない。

「移動タンク貯蔵所による危険物の移送では、1人の運転要員による運転時 間が1日当たり（　） 時間を超える移送の場合は、2人以上の運転要員を確保しなければならない。」

1.　6

2.　7

3.　8

4.　9

5.　10

「免状の再交付は、当該( A )をした都道府県知事に申請することができ る。 免状を亡失しその再交付を受けた者は、 亡失した免状を発見した場合こ れを(B)以内に免状の(C)を受けた都道府県知事に提出しなければならない。」

1 火災予防のため、 いかなる場合があっても火気を使用してはならない。

2 許可を受けた、 又は届出した品名以外の危険物を貯蔵し取扱わないこと。

3 常に、整理、清掃に努めること。

4 危険物のくず、 かす等は、 1日1回以上廃棄等の処理を行うこと。

5 危険物貯蔵し、又は取扱う場合において、当該危険物が漏れ、あふれ、 又は飛散しないように必要な処置を講ずること。